健康経営に特化した企業向けデジタルデトックスプログラムを開催

デジタルデトックスジャパンでは、企業が気軽に取り入れやすい3時間のショートプログラムを提供しています。

今回は、名古屋市内にあるエスケイワード様を訪問し、同社のフリースペース「Connected base ASOVIVA」にて、デジタルデトックスについて学び、実践していただきました。

今回のプログラム概要は下記の通りです。

第1部 デジタルデトックスについて -森下彰大(DIGITAL DETOX JAPAN)
デジタルデトックスの有用性や実践すべき理由
デバイス依存度チェック

第2部 実践編 I – 「動」Junko先生(ストーンスパ・スタジオSola
デジタルデトックスに効果的なエクササイズ

第3部 実践編 II – 「静」 石田国大(DIGITAL DETOX JAPAN)
内観の時間(瞑想ワークショップ)

 

第1部 デジタルデトックスについて (講習)

最初の一時間は、当協会のリコネクター森下がデジタルデトックスについての基本的な知識について解説しました。

「スマホに手が伸びるのには、本能的な理由があった」

「スマホが机の上にあるだけで生産性が下がる」

「スマホによる睡眠障害や脳疲労リスクとは…」

「日常でできるデジタルデトックスとは…」

質疑を交えながら、デジタルデバイス依存による心身へのダメージについて学びました。

Webに携わる企業でなくても、スマホやPCを多用する現代のビジネスパーソン。

昨今、働き方改革や健康経営の重要性が説かれていますが、大前提として求めなければいけないのは社員さんの肉体的・精神的健康です。

健康なくして、生産性のある仕事=結果は得られません。

講習中には、スマホ認知症のセルフチェックも実施。リスクが高い傾向にある方には「まず寝室にスマホを持ち込まない」など、すぐにできるデジタルデトックス法を共有させていただきました。

講習後は早速、お手持ちのデバイスを専用の封筒に回収!

「なくなってスッキリした」、「不安になった」など様々な声が聞かれました…。

第2部 実践編 I – 「動」

さて、デジタルデトックスプログラムは座学だけではありません。

今回は女性専用の岩盤浴ヨガスタジオ、ストーンスパ・スタジオSolaのJunko先生にお越しいただき、「オフィスでもできるヨガ」を伝授してもらいました!

肩周りの筋肉をゆっくりほぐし、浅くなった呼吸を整える…。女性の社員様に特にご好評でした!

デジタルデバイスを前にすると、どうしても体も心も緊張状態になってしまいがちです。

ぜひ、日頃のお仕事中も実践されてみてください!

肩周りをほぐして…

隣の人とペアになってストレッチ!

体の横側も思いっきり伸ばします!

第3部 実践編 II – 「静」

最後は、当協会代表の石田による「瞑想ワークショップ」です。

瞑想といっても、決して堅苦しいものではありません。

リラックスした状態で、目の前にあるもの、そして自分自身を見つめ、内省の時間を作っていきます。

日々、SNSやニュースアプリなどで大量の情報を浴び続ける私たちは、自分と対話する時間がなくなりがちです。

しかし、仕事においてもプライベートにおいても大切な気づきは、ひとりの時間から生まれることがあります。

現代人が置き去りにしがちな、何かに没頭する時間

日常生活の間にデバイスを手放して、少しでも確保していけると良いですね。

最初に行ったのは、マインドフルネス瞑想の一種、「食べる瞑想」

続いては、「オーム瞑想」。音楽に合わせて「オーム」という不思議な力を持つ言葉を唱えることで、今この瞬間に意識を集中させます。

健康経営の一環として、デジタルデトックスを

健康経営という言葉が最近、話題になっています。

経済産業省が主導している活動で、「社員の健康を推進することこそが、企業としての利益にも繋がる」というものです。

すでにアメリカでは、健康経営の効果を示すデータがあります。

ジョンソン・アンド・ジョンソン(J&J)が世界中の社員約11万人を対象に行った試算では。

健康経営に対して1ドル投資することで、約3ドルのリターンが得られる」と結論づけられました。

「健康経営の推進」/経済産業省

社員の残業時間を短くするために、「生産性アップ」を目標に掲げる企業は多いと思います。

しかし、残業時間を短くするためには、就業時間中のパフォーマンスを上げる必要があります。

パフォーマンスを左右するのは、社員のウェルビーイング(精神、身体の充足度)です。

生産性アップを一段飛ばしに求めるのではなく、まずは社員さんの心身ケアから始めていくというのが、今日の会社に求められるべきスタンスではないでしょうか。

デジタルデトックスジャパンでは、「デジタルデバイスからくる疲れ」という観点から、企業様それぞれのお悩みに合わせたプログラムを実施しています。

ご興味のある方は公式HPよりお気軽にお問い合わせください。